情報商材に関する被害相談が増加傾向

稼ぐ系の情報商材に関する被害報告が

増加傾向にあるというニュースを拝見しました。

情報商材に関しては私自身もこれまで

１００以上商材を手にしてきましたが

今でも通用するような画期的な内容を

紹介している情報商材は正直ほとんどありません。

中には、持っておいて損は無いという

情報商材もありますが

絶対的に今すぐお金を出して

購入しなければいけないかと言われれば

答えはNoとなるでしょう。

無料レポートをまずは探すべき

ネットビジネス系、投資系どちらに関しても

基礎的な部分に関する情報公開を

して下さる方が多数いらっしゃいます。

特にこれからスタートされようとしている

初心者さん向けに親切丁寧に

解説しているノウハウは多々あります。

ある程度まとまったボリュームの

情報を仕入れたいのであれば

無料レポートをダウンロードしてみると良いです。

私が実際に利用しているのはinfo-zeroというサイトです。

こちらはネットビジネス系投資系に関する

質の高いレポートを無料でダウンロード出来ます。

一般の方が手を出しやすい１万円程度の

情報商材を購入するよりは

info-zeroで気になる情報をいくつか

ダウンロードしてどのようなものなのか

把握してみると良いでしょう。

登録作業に抵抗がある方であれば

情報公開しているブログやYouTube等を拝見して

情報収集するのも効果的だと思います。

現在、情報商材で公開されている中身と

ブログやYouTube等でフリーで公開されている

中身に大差が無くなってきております。

情報商材に関しては中身を拝見しないと

実態がわからない部分がある為

フリーで手に入る情報よりも

画期的な情報を入手出来ると感じる方が多いですが

実際は画期的な内容は無いと思った方が良いでしょう。

不特定多数の人が入手できる情報に有料の価値は無い

情報商材を購入する前段階として意識して頂きたいのが

不特定多数の人が入手出来る情報というのは

ネットビジネスに関しても投資に関しても

やり方が飽和してしまう可能性が非常に高いです。

やり方が飽和してしまうという事は

いずれそのやり方が有用しなくなるという事です。

情報を早めに仕入れることに成功し

先行者利益を手にされている方はおりますが

情報が拡散されるようになり

参入者が増えてしまう事で

徐々に稼げなくなっているのが実態です。

画期的なビジネスもしくは投資案件として

紹介されている方は多々いらっいますが

５年以上継続して同じ案件で

実績を出せている方は１割もいないと思います。

本当に稼げる情報は非公開である

本当に稼げる案件は世の中にあると思います。

しかし、そのような情報は非公開にされており

ネットで検索して簡単に出てくることは無いと思います。

参入する人が増えてしまうと

どうしても利益が分散されますし

やり方も飽和してしまうため

良質な情報を持っている方はその点を考慮し

情報公開するような事は決してしません。

この点を念頭に置くと

情報商材をそもそも購入したいとは

思わなくなるはずです。

ビジネスや投資に興味を持たれることは

非常に素晴らしいことだと思います。

現在、サラリーマンだけの収入に頼り

活動する時代では無いと私は思います。

２０２０年に突入し何か変化を求めたいと思い

アクションを起こしたいと検討している方は

多数いらっしゃると思います。

その中で、自己投資の大切さを学び

自己投資という名目で情報商材等の

購入を検討されている方もいらっしゃる事でしょう。

購入しない事が一番ではありますが、

実態を知る意味で敢えて一度購入してみるのも

選択肢としてありでしょう。

実際に購入して中身を拝見すると

一般公開されている情報と大差が無い事がわかるはずです。

中身を拝見してがっかりされると思いますが

ここで注意していただきたいのが

たまたま購入した情報商材が粗悪だっただけで

別の情報商材に運命を託そうとすることです。

この思考に陥ってしまうと大きな負債を

抱える要因となります。

いくつ商材を購入しても中身を精査すると

基本的な内容はみんな一緒であり

その内容に関しても現在はネットで検索すれば

仕入れることが出来る情報ばかりですので

その点は念頭に置く必要があります。

弁護士相談は効果あるのか？

情報商材の中身を拝見し実践して

騙されたと思い弁護士に相談される方もいらっしゃいます。

お金を取り戻したい思いで

弁護士さんに相談するのは良いのですが

当然弁護士さんもタダでは動きませんから

費用が発生します。

仮にお金を取り戻すことが出来たとしても

そこから弁護士さんに費用を

支払う必要がありますので

全額戻ってくる事にはなりません。

また、事前に弁護士さんに相談する際に

交通費等の細かい経費もかかります。

更に、情報商材を販売している方々の多くが

手元にお金を残していない事が多く

仮にお金を取り戻せる条件が整ったとしても

相手がお金を持っておらず

すぐに回収が出来ないもしくは一切回収が出来ない

事も十分考えられます。

万が一、情報商材を購入してみて

駄目だったら弁護士を使って訴えれば良いという

考えでスタートされる方もいらっしゃいますが

決して得策ではない事を理解する必要があるでしょう。