【2025年最新版】
NISA vs iDeCo｜どちらを優先すべき？
年齢・年収・目的別に最適な選択肢を徹底比較
「投資を始めたいけど、NISAとiDeCo、どっちから始めればいいの？」
「両方やるべき？それとも一つに絞るべき？」
資産運用を始めようと思ったとき、多くの人が最初に悩むのがこの問題です。
どちらも税制優遇制度ですが、それぞれに明確な違いがあります。
この記事では、NISAとiDeCoの違いを徹底的に比較し、
あなたの年齢・年収・目的に応じて、どちらを優先すべきかを明確にします。
📊 この記事の信頼性
運営者「早乙女流夜」
2024年に新NISA制度を機に投資を本格開始。NISA・iDeCo両方を活用し、
現在はインデックス投資を中心に長期積立を実践中。
実体験に基づいた比較をもとに、分かりやすく解説します。
📚 目次
NISAとiDeCoの基本を理解する
📌 NISAとは？
NISA（ニーサ）＝少額投資非課税制度
投資で得た利益（売却益・配当金）が非課税になる制度です。
通常、投資で得た利益には約20%の税金がかかりますが、
NISA口座を使えば税金がゼロになります。
🎯 2024年から新NISA制度スタート
- 年間投資枠：最大360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）
- 非課税保有限度額：1,800万円（成長投資枠は1,200万円まで）
- 非課税期間：無期限
- 対象年齢：18歳以上
📌 iDeCoとは？
iDeCo（イデコ）＝個人型確定拠出年金
老後資金を作るための私的年金制度です。毎月一定額を積み立て、60歳以降に受け取ります。掛金が全額所得控除になるため、税金が安くなるのが最大のメリットです。
🎯 iDeCoの基本
- 掛金上限：月額12,000円〜68,000円（職業による）
- 掛金が全額所得控除
- 運用益も非課税
- 受取時も税制優遇あり
- 対象年齢：20歳〜65歳未満
- 受取開始：原則60歳以降
NISAとiDeCoの違いを徹底比較
| 項目 | NISA | iDeCo |
|---|---|---|
| 主な目的 | 資産形成全般（教育資金、住宅資金、老後資金など） | 老後資金の準備 |
| 税制優遇 | 運用益が非課税 | 掛金が所得控除＋運用益が非課税＋受取時も優遇 |
| 年間投資枠 | 最大360万円 | 月額12,000〜68,000円（年間14.4万〜81.6万円） |
| 引き出し | いつでも自由に引き出し可能 | 原則60歳まで引き出し不可 |
| 対象年齢 | 18歳以上 | 20歳〜65歳未満 |
| 運用商品 | 投資信託、ETF、個別株など | 投資信託、定期預金、保険 |
| 手数料 | 証券会社により異なる（多くは無料） | 加入時・運営管理手数料あり |
| 向いている人 | 柔軟に使いたい人、若い世代 | 節税効果を重視、老後資金準備 |
それぞれのメリット・デメリット
NISAのメリット
✅ いつでも引き出せる自由度
急な出費や住宅購入、教育資金など、必要なタイミングで使えます。
✅ 投資枠が大きい
年間最大360万円まで投資可能。まとまった資金を運用したい人に最適。
✅ 運用商品の選択肢が豊富
投資信託だけでなく、個別株やETFにも投資できます。
✅ 手数料がかからない（多くの証券会社）
維持費用がほとんどかかりません。
NISAのデメリット
⚠️ 所得控除がない
掛金は所得控除の対象外。節税効果はiDeCoに劣ります。
⚠️ 損益通算できない
NISA口座での損失は、他の口座の利益と相殺できません。
iDeCoのメリット
✅ 掛金が全額所得控除
最大の魅力。年収500万円の人が月2万円積み立てると、年間約4.8万円の節税効果。
✅ 3段階の税制優遇
①掛金時（所得控除）②運用時（運用益非課税）③受取時（退職所得控除・公的年金等控除）
✅ 強制的に老後資金が貯まる
60歳まで引き出せないため、確実に老後資金を準備できます。
iDeCoのデメリット
⚠️ 60歳まで引き出せない
最大のデメリット。急な出費に対応できません。
⚠️ 手数料がかかる
加入時2,829円、月額171円〜の手数料が必要。
⚠️ 投資枠が小さい
月額最大68,000円（会社員は23,000円）まで。まとまった資金の運用には不向き。
年齢・年収・目的別の優先順位
👶 20代：まずはNISAから
おすすめ：NISA優先 → 余裕があればiDeCo併用
理由：
- 結婚、住宅購入、出産など、ライフイベントが多い
- いつでも引き出せる柔軟性が必要
- 年収が低めで所得控除の恩恵が少ない
- 60歳まで40年近くあり、流動性を失うリスクが大きい
20代の戦略：
まずは新NISAのつみたて投資枠で月3万円からスタート。年収が上がり、生活が安定してきたらiDeCoを少額（月5,000円〜）で追加。
👨💼 30代：両方のバランスが重要
おすすめ：NISA + iDeCo 併用
理由：
- 子どもの教育資金など中期的な目標にはNISA
- 老後資金の準備も本格的に始めるべき時期
- 年収が上がり、所得控除の効果が大きい
30代の戦略：
NISA：月5万円（年間60万円）
iDeCo：月1〜2万円（年間12〜24万円）
合計：月6〜7万円の積立で、柔軟性と節税効果を両立。
👔 40代：iDeCoの優先度アップ
おすすめ：iDeCo優先 → NISAで補完
理由：
- 老後まで20年前後、本格的な準備が必要
- 年収がピークに達し、節税効果が最大化
- 住宅ローンや教育費のピークを越えつつある
40代の戦略：
iDeCo：月2.3万円（上限まで）
NISA：余裕資金で月3〜5万円
所得控除による節税を最大限活用しながら、NISAで柔軟性も確保。
🎓 50代以上：状況次第で判断
おすすめ：ケースバイケース
iDeCoを優先すべき人：
- 60歳まで10年以上ある
- 年収が高く、節税効果が大きい
- 老後資金が不足している
NISAを優先すべき人：
- 60歳まで5年未満
- すでに十分な老後資金がある
- 柔軟に使える資産を増やしたい
年収別の節税効果シミュレーション
💰 年収300万円の場合
iDeCo月1万円（年間12万円）の場合：
- 所得税・住民税の軽減：年間約1.8万円
- 30年間の節税効果：約54万円
💰 年収500万円の場合
iDeCo月2万円（年間24万円）の場合：
- 所得税・住民税の軽減：年間約4.8万円
- 30年間の節税効果：約144万円
💰 年収700万円の場合
iDeCo月2.3万円（年間27.6万円・会社員上限）の場合：
- 所得税・住民税の軽減：年間約8.3万円
- 30年間の節税効果：約249万円
✅ 重要ポイント
年収が高いほど、iDeCoの節税効果が大きくなります。年収500万円以上なら、
iDeCoを積極的に活用すべきです。
併用する場合の優先順位
両方を併用できる余裕がある場合、以下の順序で進めるのがおすすめです。
🚀 4ステップ戦略
ステップ1：まずはNISAで基盤作り
月3〜5万円をNISAのつみたて投資枠で積み立て。
いつでも引き出せる「緊急用資金」兼「資産形成」として活用。
ステップ2：iDeCoを少額で開始
月5,000円〜1万円からiDeCoをスタート。
節税効果を実感しながら、老後資金の土台を作ります。
ステップ3：年収が上がったらiDeCoを増額
年収500万円を超えたら、iDeCoを月2万円以上に増額。
節税効果を最大化します。
ステップ4：余裕資金はNISAの成長投資枠へ
iDeCoを上限まで使い、さらに余裕があれば、
NISAの成長投資枠（年間240万円）を活用。
よくある質問（Q&A）
Q1. NISAとiDeCo、同時に始めるのは難しい？
A. 無理のない範囲から始めましょう。
いきなり両方を上限まで使う必要はありません。NISA月3万円＋iDeCo月5,000円など、
少額から始めて徐々に増やすのがおすすめです。
Q2. iDeCoは60歳まで引き出せないのが不安…
A. 生活費の6ヶ月分を別で確保してから始めましょう。
まずは普通預金や定期預金で緊急資金を確保。その上で、
本当に60歳まで使わない金額だけをiDeCoに回すのが安全です。
Q3. すでに40代後半。今からiDeCoを始めても意味ある？
A. 十分意味があります。
たとえ10年間でも、節税効果は大きいです。年収500万円で月2万円を10年間積み立てると、節税効果だけで約48万円。運用益も非課税なので、トータルのメリットは大きいです。
Q4. つみたてNISAと新NISAって何が違うの？
A. 2024年から制度が変わりました。
2023年までの「つみたてNISA」と「一般NISA」が統合され、2024年から「新NISA」になりました。年間投資枠が大幅に拡大し、非課税期間も無期限になっています。
Q5. 会社員はiDeCoの上限が少ないって本当？
A. はい。企業年金の有無で上限が変わります。
- 企業年金なし：月23,000円（年間27.6万円）
- 企業型DC加入：月20,000円（年間24万円）
- DB加入：月12,000円（年間14.4万円）
- 公務員：月12,000円（年間14.4万円）
- 自営業：月68,000円（年間81.6万円）
自分の会社の制度を確認してから始めましょう。
まとめ：あなたに最適な選択は？
✅ 年齢別の最適解
✅ 20代・30代前半：NISA優先
柔軟性を保ちながら資産形成。余裕があればiDeCoを少額併用。
✅ 30代後半〜40代：NISA + iDeCo 併用
中期目標（教育資金など）はNISA、老後資金はiDeCoと使い分け。
✅ 40代後半〜50代：iDeCo優先
節税効果を最大化しながら老後資金を準備。NISAで補完。
✅ 年収500万円以上：iDeCoの節税効果が大きい
積極的にiDeCoを活用し、年間5万円以上の節税を実現。
どちらか一方を選ぶ必要はありません。自分のライフステージ、年収、目的に合わせて、最適なバランスを見つけることが大切です。
まずは少額からでも始めることが何より重要。迷っている時間がもったいないです。
今日から、できる範囲で一歩を踏み出しましょう。
🎯 次のステップ
- 自分の年齢・年収・目的を整理する
- NISA優先かiDeCo優先かを決める
- 証券会社を選ぶ
- 口座開設する
- 少額から積立を開始する
あなたの資産形成の成功を心から応援しています！
