ベラジョンカジノを利用した投資案件の実態

2016年頃にSNSで一気に普及

ベラジョンカジノは海外運営のオンラインカジノで、

日本からもアクセス可能なため、一部の層で人気を集めていました。

特に2016年頃から、TwitterやFacebookといった

SNSを通じて「投資案件」として紹介され、一気に認知度を高めます。

「誰でも簡単に稼げる」「わずかな元手から巨額のリターンを得られる」といった

キャッチコピーが拡散され、オンラインカジノを

「投資」の文脈で語る流れが加速しました。

マーチン法を利用した手法

投資案件として広まった仕組みの多くは

マーチンゲール法（倍々ベット法）をベースにしていました。

ルーレットやバカラで負けるごとに賭け金を倍にしていき、

勝った時に損失を一気に取り戻すという戦略です。

理論上は破綻しないように見えますが、

連敗が続けば一瞬で莫大な金額が必要となり、

資金が尽きてしまう危険性が非常に高い手法です。

月利300％を謳う高額塾の登場

当時は「月利300％可能」と豪語する高額塾や

オンラインサロンも多数出現しました。

入会金や指導料は数十万円に及ぶものもあり、

参加者は「必ず勝てる投資ノウハウ」と

信じ込まされて高額を支払っていました。

実際には一時的に勝つことはあっても、

長期的には資金が溶けるケースが多発し、

「教材費＋損失」で二重のダメージを負った人も少なくありません。

リスクが高く資金を失う人が続出

マーチン法をはじめとする戦略は、

短期間で資金を増やせる可能性がある一方で、

リスクが極めて高いことが特徴です。

SNSで「成功報告」だけが拡散される一方で、

実際には資金を全て失ったという声が数多く上がっていました。

投資ではなくギャンブル性が極めて強いため、

「安定収益」を狙った人ほど大きな痛手を負う結果となりました。

参入者増加によるベラジョンカジノ側の対策

このような動きが拡大すると、ベラジョンカジノ側も対策を講じ始めました。

特定のプレイパターンが検出されると

アカウント制限がかかるなど、過度なマーチン戦略を

抑制する仕組みが導入されていきました。

参入者が急増し、同じような戦略が横行することで、

勝率が安定せず「稼げる投資」という看板は次第に色褪せていきます。

コンサル・マルチによる資金確保

参入者の多くは「コンサル型マルチ商法」によって

資金を確保していました。

つまり自分自身が勝つことではなく、

他人を塾やサロンに勧誘して収益を得る構造です。

そのため、情報発信の中心は「自分が勝った」という証拠よりも、

「紹介料が得られる」仕組みを広める方向にシフトしていき、

典型的なマルチ商法の様相を呈していきました。

オンラインカジノの違法性リスク

日本国内ではオンラインカジノの運営は違法とされています。

海外に拠点を置いているサービスを利用すること自体の解釈はグレーですが、

刑事事件として立件された事例も存在するようで、

利用者側にとってもリスクがあることは否めません。

投資案件として紹介される際に、こうした違法性リスクが十分に説明されることは稀で、

多くの参加者は後になって危うさに気付くこととなりました。

まとめ ― ベラジョンカジノ投資案件の教訓

ベラジョンカジノを利用した投資案件は、

2016年頃にSNSで一気に拡大しました。

マーチン法を利用し「月利300％」を謳う高額塾や

コンサルが参入者を集めましたが、

結果的には多くの人が資金を失い、

違法性リスクを抱えただけに終わったケースが大半です。

投資と称してギャンブルを正当化する仕組みは、

短期的には話題を集めても長期的に参加者を救うことはありません。

今後同様の「楽に稼げる投資案件」が出てきても、

必ず冷静にリスクを見極めることが重要です。